今日（2月21日）も日経の記事をピックアップしてみます。
ファイナンシャル・ジェロントロジー（金融老年学）という学問分野での共同研究を立ち上げるんだそうです。
なんか、金融業界の魂胆が見え見えですね。
４０歳くらいの娘が老齢の父親に向かって、「お父さん、75歳を超えたら自分で個別銘柄投資なんかやめて、全部プロに任せて。お父さんひとりの資産じゃないんだから」みたいなコマーシャルが流れるんですかね。
とはいえ、歳を取れば判断能力が劣ってくるのも確かでしょう。
最悪なのが業者（悪徳とは限らない）に煽られて、不利な商品を買わされることですね。これに対抗するためだけでも、若いうちから投資経験を積んで、世の中にどんな金融商品があるのか幅広く知っておく価値はあるでしょう。
個別銘柄、長期投資で働かずに食べていけるだけの資産を作り上げたとして、その後何を判断しなければならないか？それは、保有銘柄の健全性の定期的なチェックでしょう。
つまり、決算情報やその銘柄に関するニュースをインプットとして、その後も今までのようにキャッシュを生み出せるかどうかを判断することです。
もし永続的な強みを失っている可能性が高ければ、その銘柄を売る必要があります。
気力、体力がなくなってきてその判断ができなくなれば、個別銘柄投資はやめてETF投資などに乗り換えた方がいいということになります。
問題は自分で自分の変化に気づき、それを受け入れることができるかどうか、という点ですね。
認知症の身内を抱えた人の大きな悩みの一つは、本人に認知症であることを認めさせることだといいます。
自分がそういう立場になった時、「俺はボケてなんかいない！この何十年間ずっと投資を続けてきて、今の財産を築き上げたんだ。お前らなんかにあれこれ言われる筋合いはない！」なんて言い出さない自信はないですね・・・。
７０歳なり、７５歳なり、ポイントを決めて、資産の一定の割合を、ETFなり米国債なり、その後売却の判断をしなくても保有し続けられる商品に切り替えていくことを、自分に対するルールとして課しておくのがいいのかな？
でも、そのたびに保有銘柄を売却して膨大なキャピタルゲイン税を払う必要があるなぁ、なんて捕らぬ狸の皮算用をしてみたりします。
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