※ 5/9一部訂正しました。(最後のNagaCorpについて書いた部分)
ゴールデンウィークも終わってしまいましたね。
私は二泊三日で実家に墓参りに帰った以外はどこにも遠出しませんでした。当然毎日自宅で寝泊まりすることになるのですが、ここで自分がどう過ごすかを観察すれば、退職した後の生活がなんとなく想像できます。
やっぱり、仕事なりなんなりで自分を縛るものがないと、楽な方に流れがちです。
今回は宇宙物のノンフィクションに手を出しました。一冊の本とアマゾンプライムの動画です。まだどちらも、読みかけ、観かけですが。
先日亡くなったホーキング博士が、宇宙の真理について素人向けにわかりやすく書いた本です。「ホーキング、宇宙を語る」という邦訳が本屋に平積みにされていていました。この邦訳の方を買おうと思ったのですが、どうせ暇つぶしですし、アマゾンの書評にも「英語はわかりやすい」と書かれていたので、頑張って原書を読むことにしました。
まだ全部読んでいませんが、確かに英語はわかりやすいです。私のような非ネイティブにもわかりやすく読めるように書いてくれているのでしょう。内容の方はまだ途中ではありますが、高校の物理の知識があれば、頑張ってついていける程度だと思います。(この先読み進めるとどうかわかりませんけど。)
これとあわせて観ているのが、アマゾンプライムで無料で見ることができるNational Geographicの「コスモス:時空と宇宙」というシリーズ番組です。
こちらは日本語吹き替えなので、あまり脳を使わずに楽しく見ることができます。
どちらも(学者にでもならない限り)一銭にもならない内容です。ただ、自分の知的好奇心を満たしてくれます。何の役に立つわけでもありませんが、我々の住んでいる地球や宇宙についてもっと知りたいという欲求を満たしてくれます。
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話変わります。
墓参りに行った場所は、某都道府県庁所在地から車で1時間ほど山の方に行ったところにあります。
年老いた親も、「もしかしたらこれが最後かも」という思いがあるのか、墓の近くの自分が幼少の時に過ごした家があったあたりを散策して、あれこれと話を聞かせてくれます。
今はもう草木が生え放題で荒れ果てて、とても人が住めるような状態ではありません。結構な高さを登らなければならず、当時は水道もなく毎日水を汲みに行くのが日課だったそうです。
まあ、お世辞にも豊かな生活とは言えなかったと思います。
しかし、そこからたったの1世代たった私の世代には、貯蓄して、株式投資をして、額はまだ少ないものの配当という不労所得を得られるようになりました。そして、一銭にもならないような趣味の読書や映画鑑賞をできるような身分になったのです。
ピケティの法則によれば、労働賃金の上昇率より資本家の不労所得の上昇率が大きいため、貧富の差は一方的に大きくなるだけです。
しかし、実際には先の大戦ですべてが「リセット」され、その後に高度成長期が続いたために、我々のような元貧困層も、こうして人並みの豊かな生活をすることができるようになったのだと思います。
先の戦争では祖父母も両親も大変な思いをしていますが、しかし、それによって一度全国民が「ほぼ平等」になったからこそ、我々にもチャンスが巡ってきたのだと思います。
高度成長だけでは貧富の差は縮まらないことは、現在の中国を見れば明らかだと思います。
ただ、これから先の世代はどうでしょう?
ピケティの法則に加えて、AIの進化によって人間の職がどんどん奪われてきます。持つ者と持たざる者の格差はどんどん開いていくのではないでしょうか。
一代で富を築いた人が、よく「子供に財産を残すとスポイルされるだけ。子供のためにも財産は残さず、そのかわりにちゃんと教育をする」みたいなことを言っています。教育が大事なことは確かだと思いますが、しかし、まったく資産を持たないゼロの状態から競争を始めて、本当に富裕層にのし上がれるのは、ほんのわずかな者だけかもしれません。
「本当のこと」は必ずしもメディア上に出てくるとは限りません。ちゃんと子供に「投資の原資」と「投資のノウハウ」を残してあげることも、投資家のやるべきことかもしれません。
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さらに話変わります。ちょっとだけ投資関連の話。
香港上場のカンボジアのカジノ企業NagaCorp(3918.HK)の株価が、この連休中に大きく下げました。(10%以上の下落)
思い当たる理由としては、5/3に1株あたり0.0145 USDの特別配当の権利落ちがあったことが挙げられます。とはいえ、下落の額とは釣り合いません。
下落の理由らしきニュースも見当たりません。
※ 訂正: 4/30に社債発行のアナウンスが出ていましたね(HKexのページ)。ただし、額も含め実施するかどうかも未定のようです。
このあたりが、中国株、特に中小株の怖さですね。事業内容が好調なら継続保有で良いですが、実は何か経営上の大きな問題を抱えていて、それがインサイダーで漏れている、なんてことが中国株の場合はよくあるので。
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