今回の記事は、投資とは関係ない、個人的な早期退職に関するものです。
もし同じような境遇の方がいらっしゃれば、参考になると思い記事にします。
50代半ばのサラリーマンが早期退職を決心した経緯
早期退職を決心したのは、約2年半前の2019年はじめ頃です。
当時の上司に、「かるーく」肩をたたかれるような発言をされたのがきっかけです。結局その時には当時のポジションに留まりましたし、上司ご本人にもそういうつもりはなかったのかもしれません。
しかし、「これ以上、上のポジションに行くことはないんだな」と直感的に感じ、そうならば定年までしがみつくのもしんどいなという、もとからあった思いが、ますます強くなってきました。
それをきっかけに、勤め先の退職金制度をよく調べて退職金の予定額を割り出し、今後の収入と支出をシミュレーションした結果、
2022年3月まで
働けば、その後お金には困らずに生きていけそうという結果を割り出しました。
退職を早めたくなった理由
2022年3月ですから、残りちょうど8か月です。休暇をすべて消化する前提なら、残りだいたい140営業日です。
まだまだ何年も働かなくてはならない方からすれば、「たった8か月、140営業日くらい、がまんすればいいじゃないか」と思われることと思います。
自分自身でも、2年くらい前には、残り半年くらいになれば後はお気楽に消化試合をすればいいんだろうなと思っていました。
その8か月を待たずに早めに退職した方がよいと思うようになった理由は、ずばり労務リスクが高くなってきたことにあります。
高まる労務リスク
いま私は末端の管理職として、だいたい20名くらいの方を管理する立場にいます。
個々の担当者の方が、それぞれいくつか案件を担当してこなしていくタイプの業務です。各自に役割を割り当てて組織として成果を出すというタイプではありません。
お客様に直接接しなければならないことや、基本的に個人プレイになることから、従来から労務問題の頻発する職場でした。
私はこの職場には1年くらい前に来たのですが、その間にも数件の労務問題が発生しています。幸いにも、いずれも深刻な結果になる前に問題解決することができたのですが。
しかし、ここにきて、さらに頻繁に問題が起こるようになってきました。また、これから年度末に向けて業務の負荷も増えてくるのですが、それをすべてこなそうとすると更なる問題が引き起こされるのは必須です。
もちろん私も黙ってはおらず、さらに上層部に現状を伝え、改善、つまり人員増強をお願いするのですが、いろいろと話した挙句に結局は、
「それを何とかするのが管理職の仕事だろう」
というような雰囲気で、議論が終わってしまいます。
労働時間の規制が厳しくなっていることや、在宅勤務中心となって部下が何をやっているのか、どんな様子なのか、あまり見えなくなっていることも、労務リスクを高め、したっぱ管理職にしわ寄せとなっています。
この先8か月の間に、取り返しがつかないような深刻な労働問題に発展してしまえば、会社だけではなく、直属の上司である私自身にも民事責任や刑事責任が及ぶ恐れがあります。
勤務先企業の株を持っているわけでもなく、経営上の権限を持つようなポジションでもなく、したっぱ管理職としてほかの方の管理（お世話）をして給与収入を得るだけの立場です。
本来、もらえる収入も少ない代わりにリスクも少ないという条件のはずなのに、大きなリスクを負わされるのは、「割に合わない」と思うようになりました。
具体的なアクションは？
まず考えられるのが、管理職の立場を降りるというものです。当然収入は減りますが、今後負わなければならないリスクの大きさに比べると、減額分は十分割に合うものです。
しかし、それが受け入れられなければ、もっと早めに退職することを考える必要があります。
では、いつ退職するのか？
賞与支給直後に退職するのがベスト
ほとんどの企業と同じく、私の勤め先も、6月と12月に賞与が出ます。
6月分は前年10月から当年3月の労働に対する対価、12月分は当年4月から9月の労働に対する対価です。
しかし、たとえ9月末まで働いたとしても、12月の賞与支給日に在職していなければ、賞与はもらえないという、なんとも理不尽な制度です。
ですから、6月か12月の賞与支給直後に退職するのが、その理不尽さを最低限にできる選択肢ということになります。（それでも、2か月ちょっと分の労働に対する賞与はもらえないことに変わりありませんが・・・）
今年の12月の賞与支給日直後に退職するとして、残っている休暇をすべて消化すると、10月半ばくらいが最後の出社日ということになります。
のこり2か月半、営業日でいうと残り50日くらいでしょうか。
理不尽な制度もいろいろあるものの、お世話になった職場ですし、子供ではないのですから「明日からもう来ません」というわけにもいきません。
まえびろに退職の趣旨を伝えて、引継ぎもするとなると、あまり時間もありません。
半年の労働収入がなくなることの、長期的影響
もともと2022年3月末を最終出社日として、休暇を消化して6月の賞与支給直後に退職する予定にしていました。
これをちょうど半年早めることになります。
6か月分の給与、1回分の賞与、そして将来支給される年金や確定拠出年金（実際は退職金の一部）の減額。
これらは、ほぼ確定している数値なので、その影響を簡単にシミュレーションすることができます。
一方で、12月でやめようが、来年の6月でやめようが、支出の方は不確定な要素が大きいです。
住居費、食費、光熱費などはほぼ正確に予想できますが、医療費、介護関連費などはいつ頃いくらくらいかかるのか、予想するのは難しいです。
結局のところ、いくら皮算用しても、正確なシミュレーションは難しいということ。
だから、結局いくら資産があっても不安が募り、いつまでたってもやめられない、ということになります。
若いうちならともかく、年を取って体も頭も自由が利かなくなった時に、お金がないのは「みじめ」、という考え方もあります。
一方で、健康年齢のうちに、自由な時間を手に入れて、豊かな人生を過ごした方がよいという考え方もあります。
結局この二つの考えの間で揺れ動きつつも、自分自身で決めなければ、ほかのだれかが決めてくれるわけでもありません。
先日、学生の最終年、就職する直前の自分の日記を読み返したのですが、そこには
俺が一番愛するものは、無為の自由である
と書かれていました。
しかし、結局は自由のないサラリーマンになってしまいました。
2004年に株式投資に出会い、資産形成でき、ようやく「自分が一番欲しかったもの」を手に入れようとしているわけです。
その直前でつまづかないためにも、早めの決心が必要なのかな？
投資と人生は自己責任で。
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